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人手不足の対策方法や個人的な失敗談を掲載します。

人手不足対策の いろはの”は”

人手不足の改善

 

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一番簡単に改善する方法は給与を上げること!

「そりゃそうだろ」

ってなりますよね

 

でもそれだけで全てが改善するわけではありませんし、

前回の記事でも書きましたが、退職者の退職理由は複数あるということです。

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小さな問題を解決する

ではどのように改善するかですが

簡単にいうと

小さな問題を、早く・多く改善する

ということです。

 

人の欲求に関して、マズローの5段階欲求説というものがあり、

欲求には生理的欲求から、安全欲求、社会的欲求、承認欲求、自己実現欲求と5段階に分けることが出来ます。

 

※マズローに関しては⇓

自己実現理論 - Wikipedia

 

基本的に多くの日本人は死なないために、ただ生きる為だけに働いているという人は殆どおらず、どちらかといえば社会的欲求や承認欲求を満たすことに重点をおいてい働いている人がほとんどでしょう。 

具体的には会社という組織に属することで孤独では無い状態を維持する欲求や、働くことで自分という存在を認めてほしいとう欲求です。

 

この社会的な欲求や承認欲求を満たすことが、会社への帰属意識や仕事のやりがいに繋がり、人が定着する基盤となります。

 

社会的欲求に関しては、ただ組織に属すしていれば満たされるものではなく、そこに仲間がいると感じられなければ満たされるものではありません。

社内にどれだけ多くの人がいても、殆どの人から無視されているような状態では社会的欲求は満たされないでしょう。

 

人と人との問題が全て仕組みだけで改善されませんが、仕組みによって改善される部分も沢山あります。

 

 ↓ 中小企業庁の人手不足対応に関するページ

中小企業・小規模事業者のための人手不足対応100事例

 

 

承認欲求満たすには

「あなたのことを気にしていますよ、あなたを尊重していますよ」と随時に相手に伝えることです。

 

伝え方としては言葉によって伝えることも重要ですが、従業員の望みや提案を受け入れることが重要です。

 

その際に、大きな問題解決だけでなく小さな問題解決でも承認欲求は満たされるということです。

例えばある従業員から

「このハサミあまり切れないんですよー」と話を聞いたときに、

 

「また今度、新しい物を買うよ」と言って、

 

いつまで経っても買わないのと、次の日にしっかりと買っているのとでは信頼度が大きく変わるということです。

 

「そんなことぐらいで変わらないでしょ」と思われがちですが、従業員からするとそこまで重要な問題では無いが不便だと感じていることで、どうしても改善してほしいこととは考えておらず、上司に対してもそこまで望んでいないということが大切です。

 

そこまで重要ではないと分かっている問題に対して、上司がすぐに改善してくれれば、低い期待値に対して結果の満足値が上回ります。

 

従業員からすると「ポロッと話しただけなのに、〇〇さんはそのことを聞き逃さずにしっかりと改善してくれた」という思いに繫がり承認欲求が満たされるのです。

 

ただしこの場合、一度の改善で承認欲求が継続的に満たされることにはなりません。

繰り返し周りの人が言っていることに耳を傾け、相手が望む小さな改善をすぐに対応することが承認欲求を満し続けるポイントです。

 

改善の注意点

従業員の声を集めて社内改善を実施する際に、気をつけなければならないことがあります。

 

よくある例として

「社内の風通しが悪い」という意見に対して、社内の親睦を深め風通しのよい職場にするために、会社経費で親睦会や忘年会を実施しする場合。

その場を楽しむ人も多くいますが逆にその場に行くのが嫌で嫌で仕方がないという人もいます。

会社側としては経費を使ってでも働きやすい職場にしようとしているのですが、人によってはその施策が裏目に出るということもあるということです。

 

また別の例として

働き方改革として、売上の機会損失は発生するが残業時間を減らして働きやすい職場にする。

このような場合、『空いた時間で自分の趣味や家族との時間が増えて嬉しい』と人もいれば、『残業代金を目処に住宅や車の購入をしていたのに、いきなり残業がなくなると困る』と思う人もいるということです。

上記の2例に限らず、全ての人が満足する施策というものは無いのですが、その上で大切なことは、

 

”従業員の大多数がどう思っているかを捉えて施策を実施する”

”実施する施策に対して選択できる”

 

これを上記の2例で考えると、親睦会や忘年会を実施する場合に従業員の大多数は参加を望んでいるのか、また強制参加ではなく自由に選択が出来るかが重要になります。

 

残業の例に関しても、そもそも残業がなくなることを従業員の大多数が望んでいるのか、またこれに関しても違法な残業や会社の不利益になる残業は出来なくても、ある程度従業員の希望に沿って、残業を認めるといったことも重要になります。

 

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従業員の正しい声を集めて改善に繋げましょう。

 

今回の記事は以上です。